自分は事故に遇わないと思っている人は90％
警察への連絡や人命救助は忘れずに！
自動車事故に遇ったとき、どんな人でも気持ちが動転してしまうことだろう。とくに追突事故など加害者側だったなおさら。
そんなパニック状態であっても、警察への連絡やけが人の有無などやらねばならないことは多々ある。
その中でも絶対にしておかなければならない5つの対応について説明しよう。
ある損害保険会社が行ったアンケートでは、事故を遭った人の約9割が「自分は事故に遭わないと思っていた」という結果だったそうだ。
確かに一生で自動車事故に遭う確率は低い。しかし、万一ということは起きるわけで、車検時に更改する自賠責保険（強制保険）だけでは愛車の修理ができないのはもちろんのこと、事故の相手へ十分な賠償はできないと言っても過言ではないだろう
そのようなことにならないためにも、自動車を所有する人の責任として任意の自動車保険への加入は必ずしてほしい。もし、高額な賠償金が発生してしまったとき、自分の生活を守ることにもなるのだから。
そんな備えをしていても、事故を起こしてしまったとき、ほとんどの人が冷静に事故対応はできないはず。しかし、十分な対応できなかったことが原因で、事故後の示談交渉がこじれる可能性もある。
そこで、万一の事故のとき「これだけは絶対にやるべき５つの対応」を紹介したい。もちろん、加害者に限らず被害者になったときでも必要なことなので、知っているか知らないかで気持ちの動揺は違うはずだ。
- 相手のドライバー（追突などをしてしまった場合）の安否を確認。
- スマートフォンなどで警察（110番）へ事故連絡をする。
- 加入している自動車保険会社に事故連絡を入れる。
- 事故の目撃者などを探して、警察の現場検証時に証言をお願いする。
- スマートフォンなどで事故の状況がわかる写真を撮る。
事故を起こしてしまったとき、相手の救護（安否確認）は重要で、後々の示談交渉で行ったか否かが問題となることが多い。
また、警察への連絡は、保険会社に保険金支払いの請求をするために必要な「事故証明」を発行してもらうためにも重要だ。もし、けが人がいるときは、同時に救急車の手配をすることも忘れないでほしい。
事故相手の安否確認や警察への連絡が済んだら、スマホなどで事故現場の状況を撮影。過失割合の交渉時に、証拠として使うことも可能だ。
煽り（アオリ）運転による死亡事故がきっかけで注目されているドライブレコーダー。記憶より記録。事故が起きるまでの状況も確認できる。
自動車保険の加入と同じように、万一のときの備えとして装着すべきだろう。
最近の自動車保険のサービスでは、保険会社に専用のアプリなどでカンタンに連絡を取ることができる。
さらにスマホの位置情報サービス（GPS機能）を使って、事故現場の特定することも可能。
ロードサービスや事故対応アシスタントを現場に手配することもできる。周囲に目標物もない不慣れな場所でのトラブルでは心強いサービスだ。
このようなサービスは、保険会社によって異なっている。保険料の安さだけに目を奪われず、自分に合った保険を選ぶことも大切だろう。
