福祉車両の種類は大きく分ければふたつある
福祉車両と一言で括られているが、いくつかの車種がある。理由は、体に障害を持つ人は一人ひとり症状が異なるからだ。それでも大別すると、介護をする人に運転してもらって移動するか、自ら運転するかに分けられる。それぞれどういったものかを説明してゆこう。
介護する人に運転してもらう福祉車両
介護者に運転を頼み、乗車させてもらう福祉車両でまず思い浮かべるのは、車椅子で乗車する仕様であろう。ミニバンの３列目など後席の位置に、リアゲートからスロープを使って車椅子を載せて固定する方式が一般的だ。
ミニバンばかりでなく、登録車のハイトワゴンや、軽自動車のスーパーハイトワゴン、そして軽のハイルーフのワンボックスなどでも、リアゲートからスロープを使って車椅子で乗り込める車種がある。
それでも車種がそうしたワゴン系に限定されるのは、車椅子の着座位置がクルマの座席より高めなので、天井に余裕のある車種である必要があるからだ。
ほかに、事業者用では、ワンボックス車に電動で車椅子を持ち上げ、リアゲートから車内へ乗り込む方式もある。
次に、障害はなくても、体の調子がよくなかったり、体力が落ちてきたりした高齢者にも楽に乗降できる福祉車両がある。主に助手席が回転し、またドアの外へせり出すことで、通常車内へ体をかがめて乗り降りするのを助ける方式だ。
これにも２種類あり、ただ助手席などが回転するだけの仕組みと、回転しながら車外へ少しせり出し、座席の高さも下げることで腰掛けやすくした仕様がある。
回転シートを取り付けた車種は、コンパクトカーや軽自動車でも車種が豊富だ。ミニバンでは、２列目の座席へ回転シートを使って乗り込める車種もある。
これらの福祉車両は、クルマに乗るまで使ってきた車椅子を、荷室へ乗せるための簡便なウインチを備える場合もある。車椅子の重量は１０～１５キロほどあり、折りたたんで荷室へ持ち上げるにはそれなりの力がいる。体力に自信のない介護者が、車体に傷をつけずに積み降ろしするのは結構大変な作業だ。そこで、ウインチが手助けになる。そして車体に傷をつけずに済むよう、車体側にカバーを備えた仕様もある。
以上が、介護者に運転してもらう福祉車両だ。
みずからが運転する福祉車両
これに対し、障害を持つ人が自分で運転できる福祉車両もある。たとえばいま人気のコンパクトカー、ホンダ・フィットにも運転補助装置が展開されている。
自分で運転することのできる福祉車両は、自動車メーカーが標準型として製造するのが難しい。理由は障害の様子が一人ひとり異なるため、一つの仕様で大量生産する意味が薄いためだ。
そこで専門メーカーに依頼し、自分の体にあった運転操作ができる装備を取り付けてもらうことになる。
たとえば、足だけで前進・後退やハンドル操作もできる機器がある。逆に、手だけで前進・後退とハンドル操作ができるようにする機器もある。また使える手足でも動かせる方向が限られる場合や、力の入り具合が様々であり、個別の調整が必要になる。
いわゆるオーダーメイドとなるため、費用もそれなりに掛かる可能性が高い。
それでも、交通事故などで障害を負った人のなかには、もともとクルマやバイクの運転が好きだった人も多く、かつて初代ホンダNSXを運転したいと、資金を貯めて念願をかなえた人もあった。
自分で運転できる福祉車両は、個人の意思でいつでも自由にどこへでも一人で出かけられる喜びがある。それは、生活を自立することにつながる。自立とは、一人でも生きられることであり、人間の尊厳にとって重要なことだ。障害を持つ人や高齢者は、人を頼りに生活しなければならない可能性が高く、心の奥に遠慮や重荷を感じている場合がある。
昨今、クルマの自動運転へ向けた開発が進められており、その目的は安全性の向上とされているが、私は、障害を持つ人や高齢者が自立する手立てになると考える。
もし、完全自動運転が実現できれば、あらゆる障害を持つ人、たとえば目の不自由な人でも、あるいは運転免許証を返納しなければならない年配の人も、一人で外出できるようになるのである。
それは本人の喜びのみならず、介護する家族など周りの人にとっても、その間は介護の手が離れることになり、自分の時間を楽しむこともできるようになるのである。
クルマは、これまで主に健常者のための移動手段でしかなかった。しかし自動運転が導入されれば、万人の移動手段になるのである。そして公共交通機関を利用するのと違い、事業者のバリアフリーへの投資を待たず、道さえあればどこへでも走って行ける。
福祉車両の充実は、単に福祉車両としての機能を高め、手ごろな価格になるよう原価を下げることだけでなく、自動運転化を進めることでいっそう真の目的に近づけるのである。
乗降性を含めた取り扱いが容易になれば、それはまさしくユニバーサルデザインの実現であり、クルマがいまよりもっと身近で不可欠な存在になっていくことになる。
１００年に一度の大変革といわれる、ＣＡＳＥ（コネクティビティ・自動運転・シェアリング・電動化）やＭａａＳ（移動サービス）導入への変化におびえるのではなく、自動車メーカーや部品メーカーは、世界の人々を幸せにするための成すべき仕事がまだ山のようにあるといっていい。