ASEAとJAWAが統合してNAPACに

　2004年11月、ASEA（オートスポーツ・アンド・スペシャル・イクイップメント・アソシエーション）とJAWA（ジャパン・ライトアロイホイール・アソシエイション）というアフターパーツ振興団体が統合して、現在のNAPAC（一般社団法人 日本自動車用品・部品アフターマーケット振興会、2017年に一社化）が発足した。2022年にはJASMA（ザ・ジャパン・オートモーティブ・スポーツマフラー・アソシエーション）がNAPACに合流したことで、NAPACに加盟しているブランドの製品が、日本におけるアフターマーケット向け用品をほぼ網羅することとなった。

JAWA設立の経緯とは

　現在NAPACでは、母体となった団体をそれぞれ事業部として残し、その守備範囲における安全基準を決めている。今回はその中のJAWAについて、NAPACの副会長も兼務するJAWA事業部長である株式会社共豊コーポレーション代表取締役 中嶋敬一郎氏にお話を伺った。

「ホイールというのは、数万点にも及ぶクルマのパーツの中でも、重要な部品のひとつです。ホイールの安全性が担保されていなければ、安心して走ることはできません。そのためはるか昔から、当時の運輸省によってホイールの強度などに関わる安全基準が定められていました。ところがそれは、あくまでスチールを素材としたホイールを対象としたものでした。

　しかしバイアスタイヤからラジアルタイヤが一般的となり、偏平率が70などロープロファイルとなってきたころから、ホイールの大径化という傾向が見られるようになってきました。そこで問題となったのが、軽合金製ホイールいわゆるアルミホイールの安全を担保する、ということです。そこでホイールメーカーとともに大きな役割を果たしたのが、タイヤメーカーでした」

　ラジアルタイヤが市場に出始めた当時のアルミホイールには、安全面から許容できないようなものもあったという。これは、アルミホイールに対する安全基準が定められていなかったことにも起因する。そこでアルミホイールの安全基準を定め、ユーザーに安全・安心に使用して貰うことを目的として設立されたのがJAWAだったのである。

　これは、ロープロファイルタイヤの市場拡大を目指していた、タイヤメーカーとも利害が一致していた。そのことから、ブリヂストンや横浜ゴムが中心となって当時の運輸省、そして製品の輸出に関わる通産省と折衝をし、アルミホイールの安全基準の策定、そしてそれを自主的に担保するための団体設立に協力をした経緯がある。

「アルミホイールの製造メーカーの多くは、大阪を中心とした関西に集中しています。そのため団体設立に関する話し合いは、千里阪急ホテルなどでおこなっていたと、先輩方に聞いたことがあります。そういった動きから生まれたのがスポーツホイール懇親会やスポーツホイール工業会、スポーツホイール販売店協会でした。これらの団体の中でそれぞれに、どういった規格が必要なのか、それを担保するためにはどうしたらいいのかなど、さまざまな問題について話し合いが行われ、運輸省とも折衝をして、アルミホイールに対するJWLとJWL-T規格を定めることになりました」