BEV専用プラットフォーム「EVA2」を採用した第4のモデル
メルセデス・ベンツ日本は2023年8月25日、電気自動車のラグジュアリーSUV「EQE SUV」を発表し、予約注文の受付をスタート。BEV（バッテリー電気自動車）専門サブブランド「EQ」としては2019年に国内初導入した「EQC」から数えて第7のモデルであり、また、BEV専用プラットフォーム「EVA2」を採用したモデルとしては「EQS」「EQS SUV」「EQE」に続き4番目となる。これでメルセデス・ベンツのEV乗用車ラインアップがひと通り日本市場で出そろった形だ。
日本の道でも乗りやすいミドルサイズ上級SUV
今回導入されたEQE SUVは2モデル。「EQE 350 4MATIC SUVローンチエディション」が1369万7000円（消費税込）で納車は同日スタート。「メルセデスAMG EQE 53 4MATIC＋ SUVローンチエディション」が1707万円（消費税込）で納車は2023年10月下旬以降を予定。なおAMG版は国交省の自動車型式認証申請中のため、現時点でスペックは明らかにされていない。
すでに導入されているフラッグシップSUVのEQS SUVが3列シート7人乗りであるのに対し、こちらEQE SUVは2列5人乗りのミドルサイズ上級SUVという位置づけ。全長4880mm×全幅2030mm×全高1670mm、ホイールベース3030mmという日本の道路事情に適したボディサイズに加えて、最小回転半径がわずか4.8mで取り回しに優れるのもアピールポイントだ。
エアロダイナミクスを徹底したシームレスなボディデザインはさらに進化。フロントバンパー下部左右のエアインテークは実際にタイヤハウスに風を流すようになっており、ホイールのデザインも空力面で最適化されたもの。ドアミラーも空力特性とエアロアコースティック（空気音響学特性）を高めるため、ベルトラインに配置されている。ドアハンドルも格納式とし、アンダーボディにはスポイラーリップを設けるなどして、Cd値0.25を達成している。
ヒートポンプ＆ディスコネクトユニットを標準装備し航続距離は528km
EQE 350 SUVが搭載するリチウムイオンバッテリーはエネルギー容量89kWhで一充電航続距離はWLTCモード528km。6.0kWまでの交流普通充電と直流急速充電（CHAdeMO）に対応している。また、ヒートポンプを標準採用することで空調からバッテリーの温度管理までコントロールして航続距離を最大10％向上させているのもトピックだ。
前後アクスルに搭載される電気モーターは永久磁石同期モーターとなり、三相の巻線を2つ備える六相式を採用しているため、システム最高出力は292ps、最大トルク765Nmときわめて強力なパフォーマンスを発揮。フロントとリアの電気モーター間で駆動トルクの連即可変配分を行う4WDで、オフロードモードも備える。
また、EQE SUVでは新たな機構としてディスコネクトユニット（DCU）を搭載している。これはフロントの電動パワートレインにアクチュエーターを用いたクラッチを設け、走行状態に応じてクラッチを切って前輪をフリーにし、電池の消費量を抑制できるというものである。
世界に先駆け日本で「V2H」／「V2L」を導入
そしてEQE SUVの日本仕様にだけ与えられた機能として、「V2H」／「V2L」と呼ばれる給電機能がある。V2Hは「Vehicle to Home」、V2Lは「Vehicle to Load」の略で、クルマから住宅や家電などに電力を供給できる双方向充電のこと。家庭の太陽光発電システムで発電した電気をクルマにストックしておくこともできるし、停電したときや災害時に、電気を家庭に送る予備電源としても利用できることになる。なお給電はMBUX設定画面でバッテリー残容量10％から50％まで、10％単位で設定可能だ。
オラ・ケレニウス会長がEV推進への決意を強調
今回、EQE SUVの発表会に合わせてメルセデス・ベンツグループ取締役会長のオラ・ケレニウス氏が来日し、同社のEV戦略についてスピーチを行った。世界初のEQブランド専売拠点（横浜）がある日本市場では販売ネットワークを通じて何が起きているのかを測定することができ、日本で成功したモデルは世界中でうまくいく、イノベーションの場であると評価。
「高級ブランドとしてマーケットをリードしている私たちは、今後の戦略をゼロエミッションからスタートしました。これからの10年間で脱炭素をさらに推進し、テクノロジーのポートフォリオを刷新していかねばなりません。10年後には、上から下まで電動化されたラインアップを皆さんは見ることになるでしょう」
と、2030年までに全新車販売をBEV化するというメルセデス・ベンツのビジョンを継続して推進していくことを表明した。そして質疑応答で、日本で充電インフラの整備が遅れているのでは？ との質問に対してはこのように語った。
「まだスタート地点にあるということで、遅れているとは思っていません。ここから加速させていくことが重要です。メルセデス・ベンツでも充電インフラに投資をしていきますし、政策を決定する人々にも会って対話をしていきます」
同日、発表会の後にケレニウス氏は小池百合子東京都知事を表敬訪問し、メルセデス・ベンツが日本での充電インフラへの投資を決定したことを報告するとともに、脱炭素化という大きな目標を共有していることを確認した。
EVの充電インフラは単に交通の課題にとどまらず、社会全体の電力システムの効率化と並行して推進していくべき課題だ。経済産業省では今年6月にEVと電力システムの統合をテーマとした「EVグリッドワーキンググループ」を発足させ、国産自動車メーカー各社も参加している。
BEVに対してまだ躊躇する人も多いわが国においてEVインフラを拡大するためには、生活インフラとセットになった大きなメリットが生じることで、ブレイクスルーをもたらす可能性がある。今回メルセデス・ベンツのBEVが日本で世界に先駆けてV2H／V2Lを採用したことも、このような状況認識に基づいているものと思われるのだ。