ロータリーエンジンを搭載していたモデルもあった
交通のペースをリードできるクルマ。そんな車名をもつマツダの「レア車」だったのが、この「ロードペーサーAP」だ。2022年6月に発行された「マツダ百年史・図鑑編」にも4分の1ページのスペースを割いて紹介されており、「国際分業によって誕生したマツダ乗用車のフラッグシップ」とある。フラッグシップはルーチェだったのでは？ と思われる向きもあろうが、「ロードペーサーAP」はそのさらに上級クラス、国産車でいえば日産「プレジデント」、トヨタ「センチュリー」相当の『立派な』大型サルーンとして一時期用意された。
「ホールデンHJプレミア」がベースだった
予備知識がなくてもロードペーサーAPの外観は、見た瞬間に「アメ車だな」とわかるスタイリングをしていた。それもそのはずで、ロードペーサーAPは見てのとおりマツダのオリジナルではなく、GM由来のオーストラリア・ホールデン社のインターミディエイトクラスの「ホールデンHJプレミア」がベース。そのボディ・シャシーを部品として（詳しくは後述）マツダが受け取り、完成車としたものだった。
ちなみに当時、いすゞも同様の手法で「ホールデン ステーツマン デ ビル」を輸入販売。このモデルはマツダのロードペーサーAPのより上級に当たるモデルでもあった。ちなみにコチラはオーストラリア市場のV8の5046ccエンジン搭載車をもってきた。
当時のパンフレットの写真はそのクルマだが、日本仕様化にあたりフェンダーミラーが装着されている。あえてパンフレットの写真の並びのまま撮影しておくが、このフェンダーミラーを写真で見て、当時の117クーペのそれであることにお気付きになっただろうか？（元・117クーペオーナーの筆者はソコに激しくササった）。
また同時代の三菱でも、オーストラリア市場向けのクライスラー318（セダン）、チャージャー770（クーペ）を少量ながら日本で販売。両社とも5200cc（＝318キュービックインチ）のV8を搭載したクルマだった。
さてここでマツダ ロードペーサーAPに話を戻すと、ボディサイズは全長4850mm×全幅1885mm×全高1465mm、ホイールベースは2830mmと、当時としては実に堂々たるものだった。後方に向かってなだらかに下降させたトランク部分こそ軽快感を出していたものの、フロントマスクは丸型4灯ヘッドライトとメッキのグリル、バンパーの組み合わせで、天地に比較的薄い造りながら、立派な押し出し感があったことは今、カタログ写真からも感じ取れる。
ちなみに販売時期は1975年から1979年の4年ほどだったが、途中1977年にはマイナーチェンジを実施。この時のフロントグリルのパターンが細かな横格子パターンから、全体を大きく10に分割させた縦基調のものに改められるなどしている。
後席用クーラー＆クーラースイッチが備わっていた
一方でインテリアは、これはもう典型的なアメリカン・サルーンのそれ。フロントシートにはセパレートタイプ（5人乗り）とベンチシートで6人乗りとした2タイプを用意。コラムシフト、左から右に大きく指針が振れるスピードメーター（マイナーチェンジ後は丸型メーターになった）などを備えた。
またカタログを開いていくと、外観写真の次にまず後席の写真が出てくるのも、このクルマの性格を物語る。シートは高級モケット織りで、天井、サンバイザーも同じ布地が使われていた。さらに後席用クーラー＆クーラースイッチ、後席用ヒーターダクトを備えるのも、当時の一般的な国産セダンとは差をつける設えだったといえる。
そして（ここまで話題を引っ張ってしまったが）このマツダ ロードペーサーAPでは、ロータリーエンジンを搭載した点が何といっても注目のポイントだった。搭載したのは当時のマツダのロータリーエンジンでは最大排気量（といっても654cc×2だったが）の13B型で、最高出力135ps / 6000rpm、最大トルク19.0kgm／4000rpmというもの。
当時の他のマツダ車同様「AP（アンチ・ポリューション＝環境汚染防止）」と車名に付くように、排気ガスの熱を利用し未燃焼のCO、HCを再燃焼させ炭酸ガス、水蒸気に転換するサーマルリアクター方式を採用。マイナーチェンジモデルで当時の（昭和）51年排気ガス規制までクリアしたエンジンでもあった。
カタログによれば最高速度165km／hの性能を発揮。トランスミッションはトルコン方式の3速ATを組み合わせていた。
なお1975年4月の発売当時の車両価格は368〜371万円。1972年の2代目ルーチェが73.0〜117.0万円（発売当時）、当初レガートの名がつけられ1977年に登場した3代目ルーチェが99.6〜199.5万円（同）と較べれば、別格のクルマだったことが容易に想像がつく。ただしロータリーエンジンならではの静かさ、なめらかさは発揮しつつも、燃費性能など官公庁などで実際の運用での支障もあり、限られた台数のみで姿を消した。